間接材とは?直接材との違い・具体例・管理課題と最適化手法を解説【大企業調査】

公開日:2026.10.09 更新日:2026.11.09

工具や安全保護具、事務用品などの「間接材」は、日々の事業活動に欠かせない一方、部署や拠点ごとに少額の購入が繰り返されやすく、全社での購買状況を把握しにくい領域です。購入先や価格、発注ルールが分散すると、物品のコストに加え、発注・承認・請求処理にかかる業務負担も膨らみやすくなります。

こうした間接材の購買を改善するには、まず「何が間接材にあたるのか」を整理したうえで、誰が、どこから、どのように購入しているのかを可視化することが重要です。

本記事では、間接材の意味や具体例、直接材との違いをわかりやすく整理し、管理が難しい理由や改善方法、購買管理システムを活用するポイントまで解説します。

【目次】

エンタープライズモノタロウ 資料3点セット

間接材とは

間接材とは、製品そのものを構成する原材料や部品ではないものの、製造や保守、物流、販売など、企業活動を支えるために必要な物品やサービスを指します。工具や消耗品、事務用品、設備費用などが代表例で、製造業のほか、建設業や物流業、小売業など幅広い業種で使用されています。

ただし、「間接材」が指す範囲は企業や管理方法によって異なります。狭義では、工具や消耗品、事務用品などの物品を指すことが多く、原価計算上の補助材料や工場消耗品、消耗工具器具備品などにあたる「間接材料費」に近い考え方です。

一方、広義では、保守や清掃、業務委託などのサービスも対象になります。企業によっては、設備費や出張費、マーケティング費用などまで含めて「間接材購買」の領域として管理する場合もあります。

このように、間接材や間接材購買の対象は一律ではありません。そのため、自社ではどこまでを管理対象とするのかをあらかじめ明確にしておくことが重要です。本記事では、以降、工具や消耗品などの物品を中心に解説します。

間接材の具体例

間接材は、業種や利用場面によって品目が異なります。代表的な例は次のとおりです。

  • 製造・工場:工具、測定用品、安全保護具、清掃用品、潤滑油、補修用品など
  • 物流・店舗:台車、養生用品、梱包作業に使う資材、店舗備品、衛生用品など
  • オフィス:文具、コピー用紙、トナー、PC周辺機器など

同じ品目でも使い方によって分類が変わる点にも注意しましょう。たとえば包装材やラベルは、販売製品の一部として顧客に渡る場合は直接材、社内の保管・発送作業に使う場合は間接材として扱われることがあります。

間接材とMRO・副資材・消耗品の関係

間接材と似た意味で使われる言葉に、MROや副資材、消耗品があります。

MROは「Maintenance(保守)」「Repair(修理)」「Operations(操業)」の略で、設備の保守や修理、日々の操業に必要な資材を指します。

副資材は、主資材の加工や組み立て、施工などを支える資材で、間接材の一部として扱われる場合があります。

消耗品は、比較的短期間で使い切ったり交換したりする物品を指す分類です。そのため、作業用手袋のように間接材と消耗品の両方に当てはまる品目もあります。

間接材とMRO、副資材、消耗品は一部が重なるものの同じ意味ではないため、社内ではどの品目を間接材として扱うのかを明確にし、発注ルールや費目の扱いを統一することが重要です。

関連記事▶「MROとは?購買の課題と効率化のポイントを徹底解説」

間接材と直接材の違い

直接材と間接材の大きな違いは、製品そのものを構成するかどうかです。原材料や部品など、製品の一部となるものは直接材、工具や備品など、製造や保守、社内業務を支えるものは間接材にあたります。

また、購買のタイミングや管理する部門にも違いがあります。一般的な違いを整理すると、以下のとおりです。

比較軸直接材間接材
製品への組み込み製品の構成要素になる原則として構成要素にならない
購買の発生パターン生産計画に基づき必要量を計画する購買が中心消耗品などは部署・拠点から少額の注文が繰り返されやすい
主な管理主体調達購買部門が中心となるケースが多い利用部門、総務、調達購買など複数部門が関与
重視する管理項目品質・納期・価格、供給継続性品質・納期・価格に加え、発注・請求処理を含む総コスト

ただし、具体的な区分や管理方法は企業や品目によって異なります。ここからは、それぞれの違いを詳しく見ていきましょう。

製品への組み込まれ方が異なる

直接材は、原材料や部品、半製品など、最終的に製品を構成するものです。一方、間接材は製品そのものには組み込まれず、製造や保守などを支えるために使われます。例えば自動車製造では、車体に使う鋼板や搭載部品が直接材、組み立てに使う工具や作業用手袋が間接材にあたります。

ただし、同じ品目でも用途によって分類が変わることがあります。例えば包装材でも、製品と一緒に顧客へ渡すものは直接材、社内で部品を保管するために使うものは間接材として扱われる場合があります。品名だけで判断せず、製品との関係や使用目的を確認することが大切です。

発注・購買の進め方が異なる

直接材は、生産計画や需要予測に合わせて必要量を算出し、調達購買部門がサプライヤーと条件を調整して購入するケースが一般的です。一方、間接材の工具や消耗品などは、部署や拠点によって使用量や交換時期が異なるため、必要になったタイミングで少額の注文が発生しやすい傾向があります。

間接材でも、定期補充や集中購買によって発注をまとめることは可能です。例えば、複数拠点で使う保護具の仕様や取引条件を本社で統一し、各拠点が必要な数量だけ発注する方法があります。全社で共通化する部分と、現場に判断を任せる部分を分けることで、管理しやすくなります。

管理で重視するポイントが異なる

直接材では、生産を止めないために必要な数量を確保し、安定して供給できる体制を整えることが重要です。間接材も品質や納期、価格の管理は欠かせませんが、少額の注文が繰り返されやすいため、発注や承認、請求処理にかかる業務負担まで含めてコストを考える必要があります。

モノタロウが2024年に実施した調査では、年商100億円以上の企業の調達購買担当者156人が間接材購買で重視する成果指標として、「物品コスト削減率・削減金額」を67.5%と最も多く挙げました。「納入リードタイム」は41.7%、「納期遵守率」は39.1%となっており、コストのほか、必要な物品を必要なタイミングで安定して調達できるかどうかも重要な管理ポイントといえます。

間接材の管理が難しい理由

間接材は、1件あたりの購入金額が小さくても、品目や発注件数が増えることで管理の負担が大きくなりやすい領域です。部署や拠点ごとに購入先やルールが異なると、支出の全体像も見えにくくなります。

2025年のモノタロウ調査では、調達購買の管理者・責任者178人が挙げた課題として、「コスト削減と購買品目の統制」が47.2%で最多でした。次いで「調達業務の効率化・標準化の遅れ」が39.3%、「調達データの分析力・活用力不足」が34.8%となっています。

ここからは、間接材の管理が難しくなる主な理由を見ていきます。

多品種・少額・高頻度の購買になりやすい

工具や消耗品は、用途や規格が細かく分かれているうえ、さまざまな部署で使用されます。そのため、購入する品目が増えやすく、少額の注文が何度も発生する傾向があります。1回あたりの金額は小さくても、そのたびに見積もりや発注、検収、請求照合が必要になれば、処理にかかる工数は積み重なります。

2024年のモノタロウ調査では、調達購買担当者156人のうち43.6%が「物品発注作業」に生産性の課題を感じており、調査項目の中で最多でした。

同じ商品を短い間隔で何度も購入している場合は、使用量や在庫状況を確認し、発注数量や補充頻度を見直すことで業務負担を減らせる可能性があります。

部署・拠点ごとに発注先やルールが分散しやすい

間接材は多くの部署で使われるため、購入先や承認方法、購入記録の管理方法が部署・拠点ごとに異なりやすいのも特徴です。必要な納期や商品の専門性に応じて取引先を使い分けること自体に問題はありませんが、購買条件が共有されていないと、同じ商品を異なる価格で購入していても気づきにくくなります。

2024年のモノタロウ調査でも、自由記述で「発注先を集約したい」「全社的な管理ができていない」といった声が寄せられています。

ただし、単純に取引先の数を減らせばよいわけではありません。現場で必要な品質や納期を確保しながら、共通化できる品目や購買手続きから整理していくことが重要です。

購買データが分散し支出を把握しにくい

購入記録が部署ごとの台帳やメールなどに分散していると、全社で何を、どれだけ購入しているのかを把握しにくくなります。また、同じ商品でも品名の表記や数量の単位が統一されていなければ、データを集めても正確に比較できません。

購買状況を把握するには、商品コードや規格、入数、購入数量、単価、部署、発注先などの項目を揃える必要があります。さらに、発注番号を使って注文と請求を紐づけることで、支出の分析に加え、請求内容の照合作業にも活用しやすくなります。

商品代以外の業務コストが見えにくい

間接材の購買には、商品の代金のほか、見積もりの取得や発注、承認、納品確認、請求照合など、さまざまな業務が伴います。商品を安く購入できても、そのために担当者が長時間商品を探したり、新たな取引先の登録作業が発生したりすれば、結果として業務コストが増えることもあります。

そのため、間接材のコストを見直す際は、購入価格のほか、発注から請求処理までにかかる時間や件数も確認することが大切です。どの工程に時間がかかっているのかを把握すれば、改善すべき業務を特定しやすくなります。なお、業務時間の短縮と実際の支出削減は別の効果であるため、それぞれ分けて評価しましょう。

間接材管理を改善するメリット

間接材の管理方法を見直すと、購入価格に加え、発注や承認、請求処理にかかる業務負担も改善しやすくなります。また、購買ルールを統一することで、必要な物品を安定して調達しながら、無駄な支出を抑えることにもつながります。

ここでは、間接材管理を改善することで得られる主なメリットを見ていきます。

購買コストと支出を最適化しやすくなる

品目別や部署別、拠点別に購買状況を整理すると、同じ商品を異なる価格で購入しているケースや、在庫があるにもかかわらず追加発注しているケースを把握しやすくなります。用途が共通する商品を標準品としてまとめれば、必要数量を把握しやすくなり、取引条件の見直しにもつなげられます。

例えば、複数拠点で同じ清掃用品を購入している場合、規格や入数を揃えて価格や送料、納期を比較することで、より効率的な購買方法を検討できます。ただし、安さだけを優先してまとめ買いすると、余剰在庫や保管コストが増える可能性があります。購入価格のほか、使用量や在庫も含めて総合的に判断することが重要です。

発注・承認・請求処理の工数を削減できる

購買ルールや業務フローを統一すると、商品を探す時間や見積もりの取得、承認者の確認といった作業を減らしやすくなります。例えば、承認済みの商品を共通カタログから選び、決められた承認フローで申請する仕組みにすれば、商品情報の転記や担当者への問い合わせも削減できます。

2025年のモノタロウ調査でも、現場の購買担当者から、商品選定や経理書類の作成、承認対応などに負担を感じる声が寄せられています。

自社でも各工程にかかる時間や差し戻しの件数を確認し、入力項目の統一や請求の取りまとめなどによって、負担の大きい業務から改善していくことが大切です。

購買統制と安定調達を両立しやすくなる

購入できる品目や金額、承認条件などを明確にし、購買履歴を残すことで、誰が何をどこから購入したのかを確認しやすくなります。ルールから外れた購入や用途に合わない商品の発注も把握しやすくなり、原因を確認したうえで購買ルールを見直せます。

ただし、統制を強めるあまり、必要な物品をすぐに購入できなくなっては業務に支障が出ます。そのため、欠品時に利用できる代替品や調達先を決めておくほか、緊急購入時の承認方法もあらかじめ整えておくことが重要です。通常時のルールと例外時の対応をセットで決めることで、購買統制と安定調達を両立しやすくなります。

間接材管理を最適化する方法

間接材管理を改善する際は、最初から全社の購買方法を一度に変えるのではなく、現状を把握したうえで、効果が見込める品目や部署から段階的に進めることが重要です。現場の利便性を保ちながら、管理部門が支出や購買ルールを把握できる状態を目指しましょう。

具体的には、購買状況の棚卸しから始め、標準品や推奨サプライヤーの設定、購買ルールの整備へと進めます。そのうえで購買先を集約し、蓄積したデータをもとに継続的な改善につなげていきます。

購買品目・発注先・利用部署を棚卸しする

まずは、直近1年程度の購買履歴をもとに、何を、どこから、どの部署が購入しているのかを整理します。あわせて購入金額や発注件数も確認しましょう。購買記録が十分に残っていない場合は、購入額の大きい拠点や発注件数の多い部署から調査し、請求明細や現場への聞き取りで情報を補います。

整理した購買状況から、購入金額が大きい品目や発注回数が多い品目、同じ用途の商品が分散しているケースを探します。例えば、単価が低くても頻繁に注文している消耗品は、発注工数を削減できる可能性があります。供給が止まった場合の影響も考慮しながら、改善に取り組む優先順位を決めましょう。

標準品と推奨サプライヤーを設定する

同じ用途で使っている商品が複数ある場合は、必要な規格や品質を確認し、標準品にまとめられないか検討します。ただし、価格だけで判断するのは適切ではありません。安価でも耐久性が低く、交換回数が増えれば、結果的にコストが高くなる場合があります。まずは一部の部署で試し、問題がなければ対象を広げていくとよいでしょう。

推奨サプライヤーを選ぶ際も、価格や納期、品揃えなどを総合的に確認します。2024年のモノタロウ調査では、調達購買担当者156人が間接材サプライヤーを評価する項目として、「価格」を74.4%、「納期」を65.4%の割合で挙げています。

請求条件や欠品時の対応も確認し、自社の購買条件に合う取引先を選ぶことが重要です。

購買ルールと承認フローを標準化する

次に、誰がどのような条件で購入できるのかを明確にします。例えば、少額の標準品と新規取引先から購入する高額品に同じ承認手続きを設けると、必要以上に確認作業が増えてしまいます。購入金額や品目の重要度に応じて、必要な承認と確認事項を整理しましょう。

あわせて、緊急購入やカタログにない商品の扱いも決めておくことが大切です。設備の補修部品が急に必要になった場合などを想定し、申請方法や購入理由の記録、事後確認の方法を定めておけば、現場が判断に迷いにくくなります。管理部門も、後から購入の経緯を確認できるようになります。

カタログ購買や集中購買で購買先を集約する

頻繁に購入する間接材は、承認済みの商品やサプライヤーをカタログ化し、発注先を集約する方法が有効です。カタログ購買では、利用者がそれぞれのIDで必要な商品を探して申請できる一方、管理部門は購買履歴を共通のルールで蓄積・管理しやすくなります。文具、工具、安全用品など対象カテゴリを絞ってスモールスタートし、成果を確認しながら範囲を広げる進め方も有効です。

購買先の集約は、すべての商品を1社から買うことや、発注作業を本社に集めることと同じではありません。特殊な品目や緊急調達の選択肢を残しながら、共通品の取引条件と購買記録をまとめる方法もあります。各拠点の必要性を確認して対象を決めましょう。

関連記事▶「カタログ購買とパンチアウト連携の活用方法 仕組みと使い分けから始める購買業務の効率化」

購買データを可視化し継続的に見直す

購買方法を変更した後は、購入金額や発注件数、標準品の利用状況などを定期的に確認し、改善前と比較します。ただし、購入金額が減っただけでは、管理改善の成果とは判断できません。生産量や利用人数の変化も考慮し、単価や数量がどのように変化したのかを確認する必要があります。

標準品の利用が進まない場合は、その原因も確認しましょう。必要な規格の商品がない、納期が合わない、商品を探しにくいといった課題があれば、カタログや購買ルールの見直しにつなげます。購買データを集計するだけで終わらせず、現場の状況とあわせて継続的に改善していくことが重要です。

間接材管理に購買管理システムを活用するポイント

間接材の購買管理を効率化するには、システムの導入に加え、自社の購買ルールや現場の使い方に合った仕組みを整えることが重要です。2025年のモノタロウ調査では、調達購買の管理者・責任者178人のうち、約75%が何らかのシステムを導入していました。一方、導入済みの134人のうち、間接材の調達業務が効率化したと回答した割合は約65%です。

システムの効果を十分に引き出すためにも、導入後の運用まで想定しながら、商品の探しやすさや承認フロー、購買データの管理方法を確認しておきましょう。

現場が必要な商品を探しやすい購買導線を整える

間接材には、サイズや型番、仕様が細かく分かれた商品が多くあります。そのため、品名に加えて型番やサイズなどでも検索でき、必要な商品にすぐたどり着ける仕組みが重要です。よく購入する商品の再注文や標準品の表示がわかりやすければ、商品を探す時間や選定ミスも減らせます。

システムを選ぶ際は、実際に利用する複数の部署で、普段購入している商品を検索し、申請までの流れを試してみるとよいでしょう。あわせて、必要な商品が見つからない場合の問い合わせ先や、カタログにない商品を購入する際の申請方法も決めておくことで、現場が迷わず購買ルールに沿って利用できます。

承認フロー・権限設定を購買ルールに合わせる

購買管理システムでは、部署や購入金額、品目に応じて承認経路や購入権限を設定できるかを確認します。システムに合わせて業務を変えるのではなく、まず社内の購買ルールを整理し、誰がどの条件で承認するのかを明確にすることが大切です。必要以上の承認や同じ内容の重複確認を減らすことで、手続きの効率化につながります。

また、実際の運用では、承認者の不在や異動、緊急購入なども発生します。代理承認や権限変更に対応できるかを確認し、設定を変更する担当者も決めておきましょう。

購買・請求データを一元的に蓄積できる状態にする

発注履歴のほか、承認や検収、請求までのデータを紐づけて管理できれば、購買部門と経理部門の双方で確認作業をシステム化できます。部署別や拠点別、品目別に購買データを確認できるか、支出分析や予算管理に必要な情報を蓄積できるかも確認しましょう。

例えば、請求明細に発注番号や費用負担先を記録できれば、注文内容との照合や部門ごとの費用配分に活用できます。既存の会計システムと連携する場合は、データの出力形式や必要項目、取り込み方法まで確認しておくことが重要です。

関連記事▶「間接材購買を管理するシステムとは?種類・選び方を解説」

間接材購買におけるエンタープライズモノタロウの活用方法

エンタープライズモノタロウには、現在使っている購買管理システムとモノタロウの商品カタログを連携する方法と、ECサイト一体型の仕組みで購買管理を行う方法があります。

どちらが適しているかは、既存システムの有無だけでは決まりません。現在の承認フローをそのまま活かしたいのか、購買管理の仕組み自体をこれから整えたいのかなど、自社の運用やデータ連携の要件に合わせて選ぶことが重要です。

既存の購買管理システムで間接材の購買経路を拡大するならモノタロウ PunchOut

モノタロウ PunchOutは、企業が利用している購買管理システムとモノタロウの商品カタログサイトを接続する仕組みです。既存の購買管理システムからモノタロウの商品を検索し、そのまま社内の購買フローに沿って間接材を購入できます。

現在の承認フローや購買管理の仕組みを活かしながら、モノタロウの商品を新たな調達先として利用したい場合に適しています。導入時には、自社システムとの接続条件や連携できるデータ、承認から発注までの流れを確認しましょう。導入後も利用状況を確認しながら、対象となる品目や拠点を見直すことが大切です。

これから間接材の購買管理を整えるならモノタロウ ONE SOURCE Lite

モノタロウ ONE SOURCE Liteは、導入費・月額費0円で利用できるECサイト一体型の購買管理ソリューションです。商品の検索・購入に加え、承認ワークフローや購買履歴の確認、請求明細データの取得など、間接材の購買管理に必要な機能をまとめて利用できます。

例えば、購入金額に応じて承認フローを設定したり、各部署・拠点の請求書を本社にまとめたりする運用が可能です。購買明細を部署別・拠点別の支出管理や会計処理に活用することもできます。導入時には、自社の承認ルールや請求単位に合った設定ができるか、経理側でデータをどのように取り込むかまで確認しておきましょう。

▶ お使いの購買管理システムとカタログ連携
モノタロウ PunchOut(https://procurement.monotaro.com/po/)

▶ 導入・運用費無料のEC一体型購買管理ソリューション
モノタロウ ONE SOURCE Lite(https://procurement.monotaro.com/osl/)

よくある質問

ここでは、間接材についてよくある疑問をQ&A形式で解説します。直接材との判断基準やMROとの違いなど、間接材を分類・管理する際に迷いやすいポイントを確認していきましょう。

間接材と直接材はどのように判断しますか?

物品の場合は、品名に加えて使用目的と製品との関係を確認します。製品を構成する原材料や部品は直接材、製造や保守、社内業務を支える工具・備品は間接材の代表例です。

同じ包装材でも、製品と一体で販売するのか、社内の保管に使うのかで区分が異なる場合があります。迷う品目は経理・原価管理部門とも確認し、購買区分の判断基準と具体例を社内で共有しましょう。

間接材とMROは同じ意味ですか?

MROは保守・修理・操業を意味するMaintenance, Repair and Operationsの略で、それらに必要な資材を指す言葉です。工具、補修部品、作業用品などが代表例で、間接材と重なる範囲があります。

一方、間接材は外部サービスなども含めて広く使われるため、常にMROと同じ範囲とは限りません。社内でMRO購買を管理する場合は、対象にする物品や費目を一覧にし、部門間で範囲を揃えておくと集計や運用のずれを防げます。

間接材管理はどの部門が担当すべきですか?

企業の体制によって異なりますが、調達購買、総務、工場管理、経理などが協力して担当します。例えば、利用部門が仕様と必要数量を確認し、調達購買部門が取引条件と購買ルールを整え、経理部門が請求処理を担う形です。

複数部門が関わるため、全体の改善を取りまとめる責任者も決めましょう。標準品の変更、例外購入の承認、購買データの集計などについて担当を明確にすると、現場からの相談や見直しが止まりにくくなります。

まとめ

間接材とは、製品の原材料・部品などの直接材以外で、企業活動を支えるために調達する物品やサービスです。工具や消耗品などの物品では、少額の注文が積み重なりやすく、購入記録やルールが共有されていないと、支出や事務処理の負担を把握しにくくなります。

改善は、購買実態を把握し、標準品、取引条件、承認ルールを整えるところから始めましょう。必要な品質と納期を保ちながら集約できる購買を整理し、支出と処理時間の変化を確認します。購買管理の仕組みを検討する際は、モノタロウ PunchOutやモノタロウ ONE SOURCE Liteも選択肢とし、既存の業務フローや必要な機能に合う方法を選ぶことが大切です。

<内部リンク候補>

https://procurement.monotaro.com/columns/columns-mro/

https://procurement.monotaro.com/columns/mro-procurement-system/


https://procurement.monotaro.com/columns/columns-catalogue-purchasing/


吉野 珠子

執筆者

吉野 珠子

株式会社MonotaRO エンタープライズプロダクト部門 エンタープライズマーケティンググループ

1社目にBtoBマーケティング支援会社を経て、2023年にモノタロウに入社。購買管理システム事業(大企業連携)のマーケティングとして、営業担当と日々連携しながら大手・中堅企業が直面する課題感や現状を把握し、各業界に向けた解決策の提案コンテンツやイベントの企画を推進している。

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