2025年視点の「間接材」調達購買〜プロセス改善とコスト戦略を有機的に繋げるアプローチ


<このような方におすすめ>
- 【2025年の調達購買トレンド】を学びたい方
- 間接材に効く【プロセス改善・コスト低減施策】を学びたい方
- 【業界別の成功事例】を基に課題解決の糸口を得たい方
- 【元日立製作所の調達購買専門家】に自社課題をご質問されたい方
開催趣旨
2025年を迎えて調達購買部門が直面する課題は、ますます増加傾向にございます。
トランプ政権下の関税問題や下請法改正による取締り強化を始めとした、様々な課題から業務プロセスの複雑化やコスト問題が深刻化しており、今後は戦略的なアプローチがより重要となっています。
そこで本会では、調達改革コンサルティングとして大手製造業450社以上の支援実績を持つ、福原政則氏をお招きし「間接材」調達の課題解決に向けた具体的な方法論と実践事例をご紹介します。前半セッションでは、2025年視点で「間接材」の業務プロセス改善や、調達購買部門の至上ミッションであるコスト戦略の解説を行います。続く後半のセッションではより実践的な話題に焦点をあて、当社との対話形式で進行します。サプライヤーとの効果的な調達交渉術、自社能力を補完するアウトソーシング戦略、さらに製造業・小売業など業界別の成功事例を踏まえながら、企業価値向上に貢献する調達購買部門の未来像を探ります。
また、最終セッションでは申込者からのご質問への回答も行いたいと存じますので、自社で抱える課題や疑問点などお寄せいただけますと幸いです。
皆様のご参加を心よりお待ちしております。
お申込者特典(抽選で10名様)

ゲスト講師 福原 政則 氏の書籍
『部品や原材料不足時代に打ち勝つ! 調達・資材・購買の基本』を抽選で10名様にプレゼントいたします!
※当選者様におかれましては、本会終了後に別途発送のご連絡をいたします。
『部品や原材料不足時代に打ち勝つ! 調達・資材・購買の基本』を抽選で10名様にプレゼントいたします!
※当選者様におかれましては、本会終了後に別途発送のご連絡をいたします。
プログラム
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14:00 ~ 14:30
基調講演:2025年の調達購買イノベーション~間接材領域の新たな課題と対応策〜 -
講演ポイント
- 調達購買部門の課題と今後
- 間接材に効くソーシング・パーチェシング12のプロセス
- サプライヤーの「利益」ではなく「コスト」に着目する調達戦略
- “コスパー辺倒”から”タイパも考える~業務効率化のためのデータ・デジタル技術の活用とは
株式会社福原イノベーション研究所
代表取締役社長兼CEO
福原 政則 氏1995年、株式会社日立製作所入社。研究開発部門で半導体技師、本社調達統括本部にて全社製品コスト競争力強化コンサルタントや海外集中集約購買、調達システム開発に従事し、事業体にて原価企画・部品標準化プロジェクト主任技師、製品開発コストマネージャ、全社原価企画戦略責任者等を務め、2011年から現職。 総合電機、総合重工、医薬品、 制御機器 、総合食品、保守サービス、商社、 スポーツジム などの企業の調達改革等のコンサルティングおよび研修を実施し、支援実績数は450社を超える。
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14:30 ~ 14:50
ディスカッション:間接材調達の実践戦略 -
講演ポイント
- 調達交渉による共存共栄関係の拡大
- 自社能力補完と過剰投資を避けるアウトソーシング戦略
- 製造業・小売業別のコスト・プロセス改善事例
株式会社福原イノベーション研究所
代表取締役社長兼CEO
福原 政則 氏
株式会社MonotaRO
エンタープライズプロダクト部門 エンタープライズマーケティンググループ
塔下 新人総合不動産企業でキャリアをスタートし、BtoBマーケティング支援企業での経験を経て現職に至る。現在はモノタロウの購買管理システム事業において、デジタルマーケティングとイベントマーケティングを中心に活動。
中堅から大手企業まで、幅広い業界のお客様と接する中で得た知見をもとに、各企業の調達・購買における課題解決に焦点を当てたコンテンツの企画・発信を担当。特に大企業特有の調達課題や最新トレンドを捉えた企画や、お客様の声を大切にしながら現場に寄り添った企画を心がけている。
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14:50 ~ 15:00
Q&A -
講演ポイント本会ではご参加の皆様から、随時ご質問を受け付けております。
【講師の福原氏へのご質問】や【皆様が抱える調達購買課題】などをお申込みフォームにご記入ください。
皆様からいただいたご質問へ回答することで、調達購買部門の課題解決の糸口となれば幸いです。
開催概要
開催日時 | 2025年6月26日(木)14:00~15:00 |
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会場 | オンライン配信 |
費用 | 無料(事前登録制) |
対象 | 経営者、役員、調達・購買、経営企画、情報システム・業務・生産部門など、ご担当の管理職の方々 |