吉田氏：購買プロセス改革というのは実施したら終わりではなく、継続的に取り組んでいくことが非常に重要だと考えています。また、プロセス改革はプロジェクトで動くケースが多いですが、改革を終えたらプロジェクトが解散されて、あとはルーチンで回すだけということもあるのではないでしょうか。しかし、外部環境の変化に伴い、間接材購買に求められることも次々と発生すると考えられます。そのため、1度改革をしても新たに対応するべきことが増えたり、継続的に取り組んでいく必要があるのではないでしょうか。
そこで、外部環境の変化にも対応できる柔軟性や持続可能な購買環境の整備が必要だと考えております。本日は、環境変化の中でも、継続的に購買を改善されてきたTOTOからお取組み内容をお聞きしてまいります。

山中氏：弊社の創立は1917年5月、おかげさまで今年創立106年を迎える住宅設備機器メーカーです。グループの拠点としましては日本国内46拠点、海外では17カ国地域38拠点でグローバル展開をしております。「健康で文化的な生活を提供したい」この先人の志は現在まで受け継がれており、弊社の事業活動の礎となっております。TOTOの中長期経営計画は、新共通価値創造戦略TOTOWILL2030として、現在も全社一丸となって推進しています。